近年、日本では国際市場を切り拓くために、イノベーションを起こし新たな価値を生み出す人材に必要な資質として「アントレプレナーシップ」が注目されています。

「アントレプレナー」というと、起業家や実業家という意味でよく使われていますが、この記事では改めてアントレプレナーとは何か、その資質やスキル、育成方法などを説明していきます。

アントレプレナーとは、優れた創造性やチャレンジ精神などを持ち合わせ、社会の課題の解決やビジネスの仕組みの変革などを行う人物として位置づけられています。

本稿では、アントレプレナーとしての資質・その必要条件をはじめスキルを身に付けるための方法、育成手段等について説明します。

アントレプレナーとは？

「アントレプレナー（entrepreneur）」とは、「事業を起こす人」を意味する言葉で、「起業家」「実業家」などの意味合いで広く使われるようになっています。

ビジネス社会では、アントレプレナーは単なる経営者とは異なり、「ゼロから事業を起こす人＝創業者」という意味合いから、優れた創造性やチャレンジ精神などを持ち合わせ、社会の課題の解決やビジネスの仕組みの変革などを行う人物として位置づけられています。

また、そこから転じて「市場や社会で重要な役割を担っている人」という意味でも使われます。

アントレプレナーの語源と関連用語

語源は、フランス語の「Entrepreneur」です。

この単語を分解すると「Entrepreneur」は、英語で「Between（〜の間に）」を意味する接頭語「Entre（アントレ）」と、英語で「Taker（受取人）」を意味する名詞「Preneur（プレナー）」をつなげた言葉になります。

これを直訳すると「間を取り持つ者」となり、もともと仲買人や貿易商などの人物をさす言葉として使われていました。

しかし、時代の移り変わりとともに英語でも使われるようになり、いまでは事業家や起業家をさす言葉として一般的にも使われるようになりました。

関連用語としては下記の４つが挙げられます。

①イントレプレナー

アントレプレナーの類似語として、「イントレプレナー」があります。

イントレプレナーとは社内起業家のことを指し、「会社内で起業を行う人物」を意味します。

イントレプレナーは、アントレプレナーとは異なり、自身が所属している企業から支援を受けつつ新たな事業を始める点に大きな特徴が見られます。

支援を受ける分時間や事業内容などで、さまざまな制約を受けながら事業を立ち上げなければならない点はデメリットといえます。

②ソーシャルアントレプレナー

ソーシャルアントレプレナーとは、形容詞「ソーシャル（社会的）」と名詞「アントレプレナー（事業家・起業家）」をつなげた言葉として、社会企業家・社会起業家とも呼ばれます。

言葉どおり、社会の変革を担う人物として、社会の課題を事業によって解決する事業家・起業家をいいます。

深刻かつ差し迫った社会課題に対して、ビジネスやマネジメントなどのスキルを応用しながら問題の解決・収益の確保を目指します。

③インフォプレナー

インフォプレナーとは、名詞「インフォメーション（情報）」と名詞「アントレプレナー」をつなげた言葉で、​​情報事業家・情報起業家とも呼ばれており、自身が抱える成功ノウハウやビジネスツールなどの情報商材をもとに起業活動を行う人物です。

情報商材とは、例えば、インターネットを媒介として売買される情報のことであり、電子書籍やCD・DVDなども含まれます。​​

なお、インフォプレナーは自分で商材を作り出す必要があるため、既存の情報商材を販売する「アフィリエイター」と混同しないよう留意が必要です。

④シニア・アントレプレナー

シニア・アントレプレナーとは、60歳前後の、つまりシニア世代に入ってから新たに事業を立ち上げる事業家・起業家のことをいいます。

最近では、定年退職をきっかけに「豊富な人生経験を生かして社会貢献を行いたい」という想いを抱いて、新たに事業を起こすケースが増えています。

また、労働人口が減少に転じている日本では、シニア・アントレプレナーの活動をサポートする動きが官民を問わず拡大していることは注目すべきでしょう。

ビジネス・事業開発において求められるようになった背景

アントレプレナーが求められるようになってきた原因はさまざまです。ここではその背景について見ていきます。

①日本的経営の限界

いままでの日本的雇用システムには、年功序列、終身雇用などの特徴がありましたが、近年ではそのシステムが崩壊しつつあり、成果主義やジョブ型雇用への移行などもあって、個々の高いスキルやキャリアアップのための自発的な行動が求められるようになってきました。

ビジネス競争に勝つためには、人材育成が鍵となりますから、経済産業省も「経営競争力強化に向けた人材マネジメント研究会」を立ち上げるなど、人材育成に注力しています。

こうした背景もあり、起業家的発想を持ち、自ら事業を生み出すアントレプレナーの存在が求められています。

②国際競争力の低下

近年、日本企業の国際競争力低下が顕著です。

特に日本の弱点といえるのが「財政」「生産性・効率性」「経営プラクティス」の項目で、改善傾向が見られないという現状です。

なかでも、企業の意思決定の迅速さや機会と脅威への対応力、起業家精神などを判断する「経営プラクティス」は著しく低いという惨状です。

従来日本企業では経営者の指示に従い、長時間労働を強いられる働き方が主流でしたが、変化の激しい時代にはそのような働き方では国際競争力を保てません。

そのため、自ら考えて行動する アントレプレナーの存在が注目されるようになりました。

③デジタル技術の登場と発達

AIやIoT、ブロックチェーンなどデジタル技術における大きな変化が起こり、ビジネス環境も変容しつつあります。

また、生産性向上やBCPの充実などのメリットを期待し、ビジネスの世界でもDX推進が重要視されてきています。

このような状況下、新期事業の創出を行う人材が求められており、企業内においても先進技術の舵取りや推進できる人材が求められています。

さらに、消費者のニーズが多様化など、商品・サービスのライフサイクルが短くなっていることもあり、ビジネス創出に、よりスピードが求められています。

こうした状況下、変化の波にうまく対応し、リーダーシップを発揮できるアントレプレナーの存在が必要とされます。

アントレプレナーに必要な資質・スキル

アントレブレナーに求められる、資質やスキルにはどのようなものがあるでしょうか？

ここでは7つに分類して説明します。

①マネジメント力

これはリーダーシップ力といっても差し支えありません。

新規事業の創出は、一人ではできません。

チームの仲間やパートナーなど多様な価値観を持った多くの人々と関わり合いながら進めていきます。

そのときアントレプレナーにはリーダーとしての資質を発揮し、人々をまとめて率いていく力が求められます。

目標に向けたビジョンをしっかり明示し、そこではメンバーの異なる意見や人間性を理解しながら合意形成をすすめられる的確なマネジメント力が求められます。

②クリエイティビティ

アントレプレナーには、独創的なアイデアを生み出す企画力が期待されます。

ただし重要なのはそれだけではなく、ビジネスチャンスの捉え方、経営資源の活用における創造性などもその中に含まれることです。

変化の激しい時代にあって、求められているものを的確に察知しどのように資源を有効活用するか、それらの問いを持ち、トライアンドエラーを繰り返しながら創造性を豊かにしていく能力がアントレプレナーに求められます。

③コミュニケーション能力とネットワーク構築力

新規事業の成功には、人脈・ネットワークを構築する力が大変重要です。

優秀なパートナーとのつながりを持つこと、しっかりしたコミュニケーションを積み重ねて信頼を構築することがビジネスを成功への鍵となります。プレゼンなどで人を惹きつける共感を得る能力も大切です。

④ポジティブシンキング能力

リスクに直面したとき悲観的になるのではなく、常に前向きに解決策を考えられるスキルが求められます。

事業をはじめる、あるいは進めるうえで恐れや不安といったネガティブな感情に囚われすぎると先に進むことが困難になるからです。

とはいえ自分の力を過信することは禁物です。

現実をありのままに直視することが重要です。

その上で、最適な解決策を検討して行動を起こしていくことがアントレプレナーのスキル・資質として求められます。

⑤責任能力

アントレプレナーは新しい道を切り拓いていく仕事ですから、予測できないさまざまな壁にぶつかることが予想されます。

そんな時に誰かのせいにしていては次のステップに進むことができません。

うまく事が運ばないと他人のせいにする他責型ではなく、自分の責任であると考える自責型の考え方を身につけることが、リーダーとしての信頼を集め事業の成功へとつながります。

⑥ビジョンを描く能力

目先の利益だけを考えるのではなく、未来のビジョンを描く力はアントレプレナーにとって不可欠です。

自分のゴールを具体的に描くことで、アクションプランが明確になり事業をより強力に推進することができるからです。

力強いビジョンは人々の共感を集めます。

これによって共通の目的に向かって行動できる仲間が増ええると、より大きな力となって事業の発展へとつながります。

⑦課題解決力

ビジョンを描く能力とも関連しますが、誰かの問題を解決したいという「志」がアントレプレナーにとっては重要です。

近年はSDGs（Sustainable Development Goals）という共通の開発目標が掲げられるなど、社会課題は深刻で待ったなしの状況です。

その視点を持たずに事業を発展させることは難しく、「誰の、どんな問題を解決したいのか」を自らの体験・経験をもとに考えることができる姿勢がアントレプレナーとして求められます。

アントレプレナーを育てるには？

アントレプレナー教育とは、既存の社会や組織に問題意識を持って課題に取り組み、変革をもたらせる人材を育成する教育です。

具体的にはコミュニケーションスキルやリーダーシップ、プレゼンテーションスキルを指し、目的は「主体性が重視された教育を進めて、想像力や発想力、問題発見能力や問題解決能力、判断力や行動力といったアントレプレナーに必要なスキルを育成する」ことにあります。

①社内研修

新規事業開発における社内研修というとファイナンス的な視点をメインとするものが多いようですが、新規事業開発においてファイナンスの知識やスキルはもちろん重要ですが、ビジネスの根幹をなしているビジネスモデルと、それを生み出す能力を向上させる研修、つまり「アントレプレナーシップ（企業家精神）」をもった人財の育成が必要です。

しかし、この育成には外部講師を招いたり、教育担当者の養成も必要になり時間と手間がかかりますので、特に新規事業に関してはまずコンサルタントに相談してみることをおすすめします。

ムーンプライドでは新規事業の立ち上げや推進に関するコンサルティングサービスを提供しておりますので、ご相談のある方は本サイトの案件登録フォームからお問い合わせください。

②外部スクール（ビジネススクールなど）

経営大学院や大学などのビジネススクールにおいても、アントレプレナーシップ要請に関する教育を提供しています。

さまざまな企業の事例をケーススタディとして用い、不可能を可能にするための精神やリーダーとしての考え方を習得できます。

加えて分析力・洞察力・論理的思考力・戦略構築力など、アントレプレナーシップを発揮するうえで求められるスキルも養成できます。

もちろん、ここでの学習も時間と費用が必要になります。

③社内の体制を整備する

アントレブレナーシップを持った人材を育成するには、研修以外にも社内の環境や制度の整備も必要になります。

例えば、「新しいアイデアを否定しない」「失敗が認められる」「既存の事業に囚われない」「仕事の裁量権を持たせる」といったことが挙げられます。

これらの考え方がある程度進んでいる、浸透している会社はまだ少ないのではないでしょうか。

会社の風土改革からはじめることでアントレプレナーシップを体現する社員が増えていくでしょう。

④人財育成はコンサルタントに依頼

新規事業を担う人財は、独自の能力が必要です。

それは、ビジネスモデルを俯瞰し考えられる能力、そして、アントレプレナーシップ（起業家精神）／イントレプレナーシップ（企業内起業家精神）です。

しかし、新規事業においては、既存事業のような真似をできるモデルがるわけでもなく、すべてがゼロからの作業になる場合が少なくありません。

人財育成には当然時間もかかりますので、特にアントレプレナーの育成については、コンサルタントに依頼することも選択肢の一つに入れてはいかがでしょうか。

まとめ

アントレプレナーシップは、単に企業経営のためものではなく、自らが新しい価値を見出すことでイノベーションを次々と起こしていくビジネスマインドです。

社員一人ひとりがこのマインドを持ったアントレプレナーであれば、新期事業や新商品・サービスの開発が成功に導きやすくなります。

まさに新規事業成功の鍵の一つがアントレプレナーの存在と言ってもいいでしょう。

しかし、このようなマインドやスキルは一朝一夕に身につくものではありません。新規事業スタッフに数人アントレブレナーがいればいいのですが、多くの場合そうではありません。

新規事業を立ち上げるにあたっては是非、アントレブレナーとして当社の役割に期待してください。

ゼロからのアイデアの創出など手伝いさせていただきます。お気軽にお問合せ、ご相談ください。